大人はHPVワクチン接種をするべきか？

2013年から積極的勧奨を中断していたことに対する救済措置としてのHPVワクチンのキャッチアッププログラムが昨年度末で終了した。

日本においてHPVワクチンは9歳から(サーバリックスは10歳から）45歳において承認されているが、保健当局が定期接種の対象とするのは小学校6年生から高校一年生相当までの女性のみ、この年齢を外れると任意でのワクチン接種となり基本的に費用の補助はない。ざっくりいうと保健当局はワクチンの接種を積極的には推奨していない🐰

接種を検討した場合でも9価ワクチン３回接種で10万円近くかかることもある。気軽に決断できる価格ではない。

・つい先日までキャッチアップ接種として20代後半の女性にまであれだけ勧めていたのに。

・ワクチンとしては45歳まで有効性が認められるのに(だからワクチンとして承認しされているはずだ)。

今回は米国における、大人(27歳以上の男女)に対するHPVワクチンに対する推奨に関する文書を紹介し『どのように考えればいいか』を解説する

日本では17歳以上の女性にはワクチンは公的には勧められておらず(公的に勧めるのであれば費用負担はあってはならない：ワクチン接種の原則)、現時点の多くのワクチン未接種者で接種を検討する人たちは今回の話の範疇にいるはずだよね🐰

条件なしに接種が推奨される。日本では高校2年生以上にはHPVワクチンは積極的に推奨されておらず任意になっている（費用は自己負担だ）。米国では26歳までは無条件で対象となっているのでこの集団の話はしない。米国の保健当局の判断では無料で接種できる・その意味があるとされていて、保健当局の考え方の違い。

将来子宮頸がんの原因となるHPVにざっくり半分の人が感染してしまう・逆にいうと半分の人が感染しておらずワクチン接種に公衆衛生上の意味がある年齢として26歳が選択された。集団で見た場合効果は減弱するが『十分意味がある』とされた。

この様な運用ができる国は世界を見渡すと多くはないが、費用対効果の分岐点に対する考え方の違いになる。

日本においても、期間限定ではあるが昨年度末までワクチン接種の対象となっていた集団だ。接種希望する人は接種の機会があって接種済みとする🐰

いや、話をしないのではなく『基本男女関係なく当てはまる話』をするのだが、日本では男性はHPVワクチン接種は公的に推奨されていないから日本では当てはまらない話になる（一部の地方自治体が先行して行っているだけで一貫性のある話ではない）。

HPV感染は男女関係なくおこるし、男女関係なく病気の原因になっているのだから、男女関係なく接種できる。極々普通のことだが、優先順位の問題だ。

日本の保健当局は男性への接種を費用対効果に劣ると、現時点で行なっていない。

すまん。HPVワクチン男性への接種化ハヨ🐰というしかない